どうも、みーくんです。
梅雨明けの発表が相次ぐ中、ついに本日をもって東北地方も梅雨明けが発表され、北海道を除くすべてのエリアで梅雨が明けましたね。私は関東在住なのですが、ここ3日間は気温が35℃付近に達しており、猛暑となっています。不要不急の外出は控えて、水分・塩分をこまめに補給していきたいものです。
さて、私は今気象情報を確認してお話ししましたが、梅雨明け情報に関してはTwitter検索で情報収集しました。今回はそんな"情報"をフィーチャーし、近頃感じていることを述べていければと思います。
情報を横流しするだけのマスメディアに存在意義はない
私は毎朝テレビでニュースを見る習慣が定着しているのですが、最近情けない気持ちになるシーンがあります。それは情報のリーク源が"Twitter"であることが多いということです。本来、報道における情報のリーク源は"証言者"ではなければなりませんが、この有様です。これでは、ネット上に乱立しているまとめサイトと変わりません。テレビでの報道を見て、その感想をツイートするならまだ分かるのですが、それと逆の現象が起きているのです。ソーシャルメディアが発達していなかった時代からは想像もつかなかった事態でしょう。
通常、情報には一次情報と二次情報があり、ニュースやTwitterは二次情報に該当しますが、その二次情報の中でのヒエラルキーが変わりつつあります。なぜTwitterでの情報が信頼を獲得するに至ったのでしょうか。考えられる可能性は以下の3点です。
①ソーシャルメディアの役割が変化した。
②人々が情報の価値を"事実情報としての正確さ"と"リアルタイム性"に求めてきている。
③報道や新聞による"偏向報道"により不信感が募ってきている。
まず①です。単なる"つぶやき"としての機能ではなく、情報ツールとして活用する人が増加したと考えられます。それに応じて、当事者達が現場の情報を公開する傾向が強まったのです。
次に②です。情報は絶えず更新されていきます。したがって、常に新鮮な情報を仕入れる必要があり、タイムラインにリアルタイムにツイートが表示されるTwitterに人々の関心が高まったと考えられます。
最後に③です。近頃、報道や新聞での偏向報道が問題視されています。私自身、偏向報道により、印象操作を行い、世論を誘導してきたケースは今まで何度も見てきました。例えば、金融商品取引法違反の罪に問われ、逮捕されたカルロス・ゴーンの一件です。発覚当時は、メディアが彼を有罪であると決めつけたことで、「役員報酬を過少申告し、脱税した男」「日産を私物化した男」という世論が形成されるに至りました。しかし、虚偽記載とされたのは「実際に受領した報酬」ではなく、「退任後に別の名目で支払うことを約束した金額」であることが分かったのです。つまり、メディアによって歪んだ世論が形成されてしまったということです。これ以外にも、事例を挙げると枚挙に暇がありませんが、メディアへの不信感が募る中で、やがて人々はメディアにより洗脳されていることに気づき、リーク源に慎重になるようになったと考えられます。
若者のTV離れと言われ久しいですが、これではなるべくしてなったという印象ですね。現在のソーシャルメディアはCGM(Consumer Generated Media)と言っても差し支えないほど、独創性がありつつも影響力がある情報プラットフォームに成長したのです。
情報の取捨選択が今まで以上に試されている
少し話は逸れますが、Twitterは政治への民意が可視化されたという意味でも功績を残しています。例えば、国会議員(最近だとNHKから国民を守る党に入党した丸山議員)の公認Twitterアカウントに対して忌憚なくリプライしているユーザを第三者視点で観察することができます。しかし、一般人のみならず国会議員でさえも炎上してしまうツイートが相次いでいます。言論の自由が保障されている昨今、その手軽さゆえ自分の主義主張によって民意を逆撫でしてしまうケースが多いのです。炎上ツイートは個人間の問題のみならず、社会問題をテーマにしたものも珍しくありません。
そこで必要になるのは、やはり"嘘を嘘だと見抜く力"でしょう。もはや公に開放され、無法地帯になりつつあるツールには纏わりつく宿命ですが、適切な情報を適切に得るプロセスはいつの時代も変わりません。フォロワ数が多く、発言の影響力がある、いわゆる"インフルエンサー"になびいているようでは、本質を見抜いているとは言えません。それでは情報商材に踊らされている意識高い系と変わらないのです。氾濫した情報の中で、中立性を保ち、矛盾や非論理性を排除していきながら核心に迫っていく基本姿勢が求められています。